パナソニック株式会社

A Better Life, A Better World

  • パナソニック株式会社 リクルート&キャリアクリエイトセンター採用ブランディング・People Analytics課  杉山秀樹様、河野安里沙様
  • 業種:メーカー(家電)所在地:大阪府門真市大字門真1006番地、従業員数:271,869人(連結)        20193月末現在

1.伝えたい、一貫した“らしさ” 

パナソニックが強化している取り組みは「エンプロイヤーブランディング」です。就職活動という限られた期間だけではなく、何年も先までを見据えて中長期的に「働きたい」と思える会社づくりをすべきだと考えています。そのために、働く場としての魅力を正しく伝え、求職者のみなさんからの信頼を積み上げていく必要があります。そのために、最も必要なことは一貫した「らしさ」の提供だと考えています。まず、学生を含めた求職者のみなさまに私たちの「らしさ」が認識されているのか、認識の差(ギャップ)はあるのか。それらを正しく理解した上で、どのように「らしさ」を伝えていくのか。「エンプロイヤーブランディング」の対象は、すでに当社で働いている社員やその家族、ビジネス上のお客様も含まれます。それらすべての接点において、「らしさ」を一貫して伝えていく必要があります。そのためには、社内へ働きかけも重要になってくると考えています。

 

リクルート&キャリアクリエイトセンター所長 兼 採用部部長 萬田弘樹様

  

2.知るカフェ参画のワケ

まず、「知るカフェ」が掲げる「世界中の学生に選択肢を与え、人生を豊かに」というミッションに強く共感したからです。学生一人ひとりにとって、よりよい企業選択になるように、学年に関わらずキャリアを考える機会を生み出していく。そういった機会はよりよい人生やキャリアを歩むうえで、大きな一歩になると感じています。

「ものを作る前に、人をつくる」という松下幸之助 創業者の想いを大切にし続けている私たちパナソニックの「人づくり」に対する想いと強く共鳴するミッションだと捉えています。加えて、私たちの様々な施策に対して、学生の立場に寄り添った意見をいただける点です。実際に「知るカフェ」自体が学生の状況や気持ちに寄り添った場・機会を提供されていると感じています。そういった場・機会提供の要になっているのが各店舗運営を任されている学生スタッフだと捉えています。そういった学生スタッフから得られる学生のキャリア選択に対するホンネや我々の活動に対する意見は「エンプロイヤーブランディング」を実施していくために不可欠です。常に学生目線で機会提供し続けて行くために、現場で働く学生スタッフの意見を尊重する「知るカフェ」の企業姿勢に魅力を感じています。

   

3.学生一人ひとりの成長をサポート

知るカフェ参画後、交流会や知るカフェスタッフへのインタビューを通じてまずは当社を志望していない学生や大学12年生といった就職を考える前の学生がキャリアや働くことに対し感じていることや考えを知り“ホンネ”を理解することから始めました。それを元に、それぞれの学年ごとに適した「キャリアを考える機会」を知るカフェのサポートのもと検討・実施しています。直近5、6月には、知るカフェスタッフ累計約600人を対象に”一緒に考える”立場をとりながら、オンラインでの研修を複数回行いました。

我々の取り組みのゴールは、こういった機会を通じて学生一人ひとりがキャリアに対する視野を広げ、成長に向けた一歩を踏み出すきっかけを得られたと感じられることです。当社としては、そうした活動を通して、パナソニックで働く魅力について正しく伝わることを目指しています。また、知るカフェのサービス「採用ブランディングサーベイ」では、大学1年生から4年生の学年別、エリア別など様々なセグメントで、大学生から見た企業の働く場としてのブランディングポジションを定量的に把握することができます。本サービスを通じて「エンプロイヤーブランディング」の戦略策定や施策に対する振り返りに活かすことができています。 

採用ブランディングサーベイ

 

4.知るカフェへの期待とメッセージ 

   

立地や設備、ドリンクなどカフェとしてのクオリティも高いことはもちろんのこと、学生スタッフのホスピタリティやキャリア選択に関する感度が高いと感じています。各店舗でイベントを実施する際、丁寧にサポートいただけますので安心してイベントを開催できています。

今後、ますます低学年時からキャリアを考え、働くことを知る機会が求められていきます。そういった環境のなかで就職活動に捉われない形でのキャリアや働くことを知る機会づくりはより意義のあることになっていきます。()エンリッションの知るカフェを通じた活動により、キャリアや働くこと、企業や社会に関する情報の透明性がより高まり、一人ひとりにとってよりよい企業選択が広がっていくことを願っています。